採用動画が人材確保のカギ？その効果と工夫すべきポイントについて

現代では、学生や若者が情報を得るツールはYou tubeやTikTok、Instagramといった動画配信サービスに集中しつつあります。
少し前までは、「分からないことはGoogle先生に聞く」のが常識でしたが、今は「YouTubeに聞く」のがよりわかりやすく、簡単に情報を得られる時代になったのではないでしょうか？
就職活動を行う学生や、転職活動中の方も、採用されやすい面接対応や、自分に合う企業を探す方法を動画から学ぶこともあるでしょう。
こうした動画への関心が高まっている現代で、会社の情報や特徴を動画で説明すれば、より多くの求職者が集まるのではないでしょうか？
今回この記事では、動画を駆使して採用活動する是非について解説し、作成方法やポイントを紹介します。

ここからは、企業の採用活動に使用する動画の概要と、目的について説明します。

概要

採用動画は会社に関わる情報を動画で紹介する、採用活動のひとつです。
動画内で紹介する内容は、会社概要や募集要項、その他福利厚生などの企業紹介、また実際にその企業で働く従業員へのインタビュー動画などが含まれます。
従業員へのインタビュー動画では、その人が担当している業務の説明や、1日の流れ、その会社の魅力や仕事のやりがいなどを紹介します。

しかし、ただひたすら会社の魅力を動画で説明すればいいわけではありません。
今の就活生や求職者がどう言った悩みを抱えていて、どうそれを解決できるのかしっかり分析した上で動画を作成しましょう。

目的

採用動画は、企業の魅力を簡潔に求職者に伝えることが1番の目的ですが、それだけではありません。
企業は以下のような目的やメリットを得るために採用動画を作成しています。

コロナ対策

現代のコロナ禍において、大規模な企業説明会が行えない時代になりました。
企業説明会が行えないことで、多くの会社では求職者に自社の魅力を伝えることができず、採用募集が集まりにくかったり、実際に採用した従業員とのミスマッチが生じ、離職率の増加に繋がったり、課題を抱えながらの採用活動を強いられています。
こうした課題を解決するために、企業説明会で伝えることを動画にまとめています。
それだけではなく、動画であれば実際に働く職場の紹介や、働いている従業員を紹介することもでき、企業説明会では伝えられないことも伝えられることもメリットです。

コスト削減

また、作成する動画の質にもよりますが、動画で会社情報を説明することで、コスト削減に繋がる場合があります。
今まで通り、企業説明会での会社紹介の場合では、大規模イベントに申し込むコストや社員を派遣させるコスト、また参加者に渡す資料や粗品に多くのコストがかかります。
動画作成を自社、または低コストで請け負う業者に依頼することで、コストの抑制が可能です。

ここからは、採用動画を作成する前に注意するポイントを紹介します。
採用動画を自社の採用活動で導入してみたいと思った経営者や人事部門の方に有益な情報をお届けします。

ターゲットを決める

企業の事業計画や経営戦略でも同じことが言えますが、どういう人材を募集したいかを明確にして、動画を作成しましょう。
求める人材像が定まらないと、動画に含める情報の内容がぶれてしまい、動画を見る側としては伝わらない動画に仕上がってしまいます。

ペルソナ設計をする

自社の求める人材像の設定が十分か不安な場合、ペルソナ設計という方法で設定するのもおすすめです。
ペルソナ設計とは、実際には存在しない架空の人物のキャラクター設定を行うことです。

「自社にこんな従業員がいたらいいな」といった様に架空のキャラクターを想像してみてください。
ペルソナ設計で設定する内容は、性別や年齢、家族構成や生活スタイル、趣味や価値観などなるべく細かく設定しましょう。

ペルソナ設計することで、同じような感性を持った人に刺さる動画を作成でき、企業が求める人材確保に繋がるだけではなく、動画作成にかかわる人が全員同じ目標を持って取り組めるようになります。
ペルソナ設計は事業設計やマーケティング設計でも導入される方法ですので、気になる方はぜひ調べてみてください。

実際に動画を撮影する時に、動画の種類を明確にする必要があります。
Youtubeなどの動画を見ている方はわかるかもしれませんが、ただ長い動画だと有益な情報を盛り込んでいても伝わらないことがあります。
そのため、動画の種類を決めて簡潔に必要な情報だけ伝えるように工夫しましょう。
採用動画の典型的な種類は、以下のようなものがあります。
多くの情報を一本の動画にするのではなく、以下のような種類に動画を区切りながら、必要な情報のみ伝えましょう。

社員インタビュー

記事の冒頭で少し触れましたが、実際に働いている従業員の中で代表的な従業員を選び、その従業員にインタビューする形式で動画を作成する方法です。
担当する業務内容や一日の流れ、仕事のやりがいを語ってもらうことで、求職者にとっては会社の情報がイメージしやすくなります。

社員のプライベート紹介

会社の情報や業務に関わる内容を伝えるのではなく、従業員のプライベートをクローズアップする動画の種類です。
求職者にとって、その会社で行う業務に関心があるのはもちろんですが、日々の業務後や休日にどういった生活を送れるかにも関心があります。
会社の従業員が和気あいあいと仲のいい会社であれば、業務後や休日に会社の仲間で過ごしている様子を動画にまとめるのもいいでしょう。
また、フレックスタイム制を導入している会社であれば、自分のプライベートに合わせた業務時間で仕事し、業務後に楽しむ姿を撮影するのも効果的かもしれません。
実際に従業員のプライベートをヒアリングし、会社としてアピールしたいプライベートを送っている社員の動画を撮影しましょう。

本音トーク

実際に働いてみてどういった感情を抱いているのか、本音トーク動画を作成するのも面白いかもしれません。
この本音トークで最も気を付けなければいけないのは、会社が言わせている様子が出ないようにするのが大切です。
つまり、話す側が演技をして話していると、見ている側にはやらせと伝わってしまうこともあります。
本音トークはその名の通り、社員の本音を引き出せるような工夫が必要です。

ここからは採用動画を作成する手段を紹介します。
作る動画は、動画の仕上がり次第で取るべき方法が変わります。
採用する方法によって、かかるコストや作成期間は異なりますので、どの手段が自社にとってベストかを精査してみてください。

業者に依頼する

とにかく仕上げのクオリティにこだわりたい場合は、動画制作会社に依頼しましょう。
映像のクオリティが高いだけではなく、音楽やシーン別で高いクオリティの動画が作成できます。
動画作成会社に依頼した場合、依頼内容やクオリティによって異なりますが、30万円から70万円ほどの価格帯であるのが一般的です。
さらにコストを抑えたい場合は、自社で対応することを増やすことで、安く動画を作成できる場合があります。
例えば、企画・立案を自社で行ったり、撮影自体を自社で行い、編集だけ依頼したり、条件はその時々で異なりますが、工夫はいくらでもできます。

自社で作成する

動画作成会社に依頼するのも方法のひとつですが、思っている以上に容易に採用動画を作成できます。
AppleのソフトであるiMovieをはじめ、無料でクオリティの高い動画を作成できますので、自社内にそういった動画編集に長けている社員がいないか探してみてみてはいかがでしょうか。

会社が社員の健康を大切にしている会社では、社員が健康的に生活を送れるように、会社としてイベントや制度を導入する取り組みを健康経営といいます。
健康経営は、近年注目されており、健康経営を導入しているかを会社選びの基準にしている求職者もいます。
ここからは実際に動画に盛り込むべき健康経営の取り組みを紹介しましょう。
 

ヨガや体操イベント

コロナ禍では、多くの人が仕事内外で様々なストレスを抱えやすくなっています。
特に若者では、急な体調不良を訴え、原因を調べた結果、精神的なストレスによる体調不良だったケーズが多く報告されています。
こうした目に見えないストレスの対策をしっかりと行っている会社は求職者にいいアピールになるのではないでしょうか？
ヨガや体操を会社内で行うことで、リラックスとリフレッシュ効果が期待できます。
実際のイベント風景を動画にしてアピールしてみてはいかがでしょうか。

ウォーキングイベント

近年では、国民全体的に運動不足が問題となっています。
ステイホームに慣れてきて、外出する習慣がなくなってしまっている人も多いのではないでしょうか。
こうした背景があり、特に近年では多くの会社でウォーキングイベントを実施しています。
社員のスマホにウォーキングアプリをインストールさせ、日頃のウォーキング内容を社員同士で競わせることで、社員に運動する意識が生まれます。
こうしたイベントは会社の面白い取り組みとして動画に盛り込むことで、ユーモアある会社であるとアピールできるでしょう。

今回は採用動画について記事をまとめましたが、会社概要や業務内容を動画で紹介することで、今までよりもよりわかりやすく求職者にイメージを伝えられます。
近年では転職が当たり前となり、新入社員を採用してもすぐに辞めてしまい、優秀な人材確保に苦労している経営者の方も少なくはないのではないでしょうか。
転職理由は人それぞれですが、入社前のイメージと入社した後の現実に大きなギャップがあり辞めてしまう社員も少なくはありません。
こうしたミスマッチを防ぐためにも、簡潔に伝わりやすい動画を求職者に提供することが必要になりつつあります。
今回紹介した注意ポイントや面白い取り組み紹介をぜひ導入し、優秀な人材確保に取り組んでみてはいかがでしょうか。