採用活動
2020.05.11 （最終更新日：2022.03.26）

健康経営をアピールして優秀な人材を手に入れる

目次

人事担当者が注目すべき健康経営とは
健康経営は誰にとって特になるのか？
人事担当者の一番の悩み
健康経営を行う会社が増えていくとどんなことが起こるのか
健康経営を社内外にアピールしていく

人事担当者が注目すべき健康経営とは

健康経営は何のために行うものでしょうか？ブラック企業が標的になり、ホワイト企業が求められている今、健康経営はその会社のホワイト度を測る物差しの一つになりつつあります。それでも、健康経営の認知度が低いからとする必要はないと判断したり、健康管理は自分で行うものだと言ったり、この会社ではあまりに設備が整っていないので赤字になってしまうと言ったり……。なぜ今健康経営が求められているのかについてお伝えします。

健康経営は誰にとって特になるのか？

健康経営という考え方は、実は2015年に日本で銘柄を打ち出す前から海外では浸透しつつあった考え方です。日本人といえば「勤勉な性格」と言われ、長時間労働をする人を推奨する傾向にありました。これは高度成長期時代の名残で、働けば働くほど経済が潤っていくという考えが国内に浸透していたからでしょう。

その反面、仕事がなくても定時に帰る従業員を揶揄したり、仕事がないのにダラダラと会社にい続ける社員を推奨したりするというよくわからないような状態を引き起こしていました。さらに、優秀な人に仕事が集中し、毎日終電帰りな上に休日も仕事をするという過酷な状況を強いられて、精神的な病気になってしまう従業員もいます。

健康経営は、一見すると従業員の健康を考えるシステムを作るだけのため、経営者が従業員ファーストになると言うだけで、何もメリットがないと感じている経営者や人事担当者も多いかもしれません。
ですが、健康経営は「経営」という言葉が付いているところにも注目してください。従業員の健康を守る施策を作るということは、従業員が健康になり、従業員のパフォーマンスが上がり、同じ給料を支払っているだけなのに社内の生産性が上がるということに繋がります。

企業や人事担当から見れば、健康経営は従業員のためだけではないという事もわかってくるのではないでしょうか。

人事担当者の一番の悩み

人事担当者にとって一番関心があること、それは優秀な人材を社内に取り入れて長く働いてもらうことではないでしょうか？
それなのに求人を出してもいい人材は中々応募してこない、優秀な人材を淹れられたと思ったら体調不良になって会社を休んでしまう。

そんな経験はありませんか？
実はこれらは、健康経営を行うことで解消される可能性が非常に高いと言えます。

採用を行うとき、人事担当者が求人者の面接を行いますが、面接者も会社を面接しているという意識はありますか？大手の会社になればなるほど、そういった視点を持てなくなっている企業もあるのですが、そこが問題です。
企業はいい人材を手に入れたいと思っていますが、求人者もいい会社で働きたいと思っているという事を忘れてはいけません。

健康経営を行う会社が増えていくとどんなことが起こるのか

健康経営の認定を受けている企業は年々増えてきています。さらに大企業ではホワイト500を目指して認定申請を受けている企業も増えています。ホワイト500は、上位500社だけが認定されるものではなく、大規模法人の中でも特に厳しい審査を通った企業であれば認定されます。

確かに今は、まだ認知度は低いかもしれませんが、優秀な人材はこういったことには敏感です。それは中途採用のキャリアもそうですし、有能な若手も同じ。
もし同じ業界で、健康経営優良法人の認定を受けている企業と何もない企業があった場合、求職者はどちらの会社に応募するでしょうか？

人手不足がささやかれている今、健康経営をしない理由は何でしょうか？

健康経営を社内外にアピールしていく

健康経営を行うことは単に従業員のためだけではありません。人事担当者にとっても大いに意味のあることです。健康経営優良法人の認定を取るだけで、優秀な人材が向こうから応募してくると言うほど簡単なことではありませんが、他社と比べた時の有利になるポイントの一つにはなります。

また健康経営の取り組み方は企業によって様々です。今は自社でどんな健康経営をしているのかを発表している企業も増えてきていますので、ぜひ参考にしてみて下さい。そして、自社でも健康経営の取組を始めたら、認定を得る前であっても社内外に広く伝えていきましょう。
従業員の健康について真面目に考えている会社だということを知って離れていく従業員はいませんし、他社からのイメージアップにもつながります。もしかしたら、求職者が健康経営に対する取り組みを見て応募をしてくるかもしれません。

これからの時代を見据えて、健康経営を今一度見つめ直してみませんか？