• ヘルスケア
  • 2020.07.20

健康経営を加速させるメンタルヘルスケアのシステムを使う

目次

今や健康経営に欠かせないメンタルヘルスケアシステム

健康経営はすでに先陣を切って行っている企業が多数あります。また、先に始めている企業は自社の健康経営の結果をもとに、健康経営に役立つシステム開発を行っている会社もあり、それをリリースしています。これは後進企業が、なるべく早く簡単に健康経営を始められるツールとしても大きな役割を果たしているので、健康経営をどこから始めたらいいのかと悩んでいるのなら、ぜひ活用してもらいたいシステムです。

色々なタイプの健康経営増進のためのシステムが存在している

システムこのサイトでも以前にメンタルヘルスケアのシステムを紹介しました。ですが、それはまだまだ一部にすぎません。世の中にはもっとたくさんの健康経営を助けてくれるシステムが存在しています。

メンタルヘルスケア用に開発されたものもあれば、コンサルティング込みのものも存在していますし、健康診断に特化したシステムもあります。どのタイプのシステムを使うのが良いのかは、各企業にある問題によって変わってくるため、どこのシステムが一番いいと言うものはありません。

ただシステムを使うことで、中々環境を整えられなかったものが、簡単に素早く健康経営ができるようになるというのは、各社同じなのではないでしょうか。今回も4つのシステムをご紹介します。

健康診断やメンタルヘルスチェックを管理できるシステム

メンタルヘルスチェックまず一つ目は、株式会社OBC(オービックビジネスコンサルタント)が出している「奉行メンタルヘルスケアクラウド」です。
https://www.obc.co.jp/bugyo-edge/mental

この会社は会計ソフトとして有名ですが、メンタルヘルス専用のシステムもクラウドサービスの一つとして提供しています。
遅刻・欠勤などのメンタル不調の予兆を検知して自動アラートを出してくれたり、休職・退職の恐れがある従業員に相談窓口の利用を自動勧奨したり、専門家に相談できる専用窓口により従業員の休職・退職リスクの低減したり、社内で発生している課題を分類し自動報告をしてくれます。

さらに法令に沿った一連のストレスチェック業務も手間なく確実に運用できるため、これまで時間をかけてストレスチェックをしていた企業も簡単に取り入れることができるので、とても便利です。

二つ目は、株式会社バリューHRが出している「バリューHR」です。
https://www.valuehr.com/docs/

ここでは、大きく分けて4つのサービスを展開しているのですが、健康経営で使いたいのは「企業向けサービス」です。
健康診断や健康づくり対策、産業医・産業保健業務など、健康経営を実践する企業の健康管理業務全般をサポートしてくれます。

例えば、健康診断代行サービスでは、健康診断の予約・結果の管理、健診費用の支払代行、受診勧奨など健康診断実施をサポートしてくれます。その他にも「産業保健関連サービス」「団体向けカフェテリアプラン(福利厚生プログラム)「健康保険組合設立支援コンサルティング」などがあるので、健康経営初心者にはとても助かるシステムとなっています。

健康経営をする上で、もう少し身近なシステム

ヘルスシステムもう少しミニマムな状態で補佐してくれるシステムもあります。
例えば、emol株式会社が出している「emol work」です。
https://emol.work/

社内のメンタルヘルス課題を解決するコミュニケーションツールとしてリリースしています。
「セルフケア」「ラインケア」「事業場内産業保健スタッフによるケア」「事業場外資源によるケア」の四つがあり、セルフケアではAIが対応するという新しい試みをしています。

もう一つが、株式会社こどもみらいが出している「STRESCOPE」です。
https://cfltd.co.jp/

ここは職域や教育の現場に「医学」をテーマに作られており、科学的・医学的根拠に基づいた健康経営、そして「睡眠」による問題解決を導入しています。

「心の健康づくり / ストレスチェックでリスクマネジメント」「実績のある睡眠改善プログラム」「からだの健康づくり/健康診断結果分析」「根拠に基づいた健康経営支援」「ストレスチェック集団分析」「産学連携プロジェクト」など、他のシステムとは少し違った角度からアプローチをしているのも特徴です。

これからもどんどん生まれてくるメンタルヘルスケアシステム

健康経営は今後も間違いなく伸びてくるジャンルです。そして、それをサポートするためのシステム開発も多くの企業が開発に着手しています。
健康経営がどういうものなのかということが、紐解かれていくようになると、さらに面白い形でのシステムも生まれてくるでしょう。

ぜひメンタルヘルスケアのシステムを使って、まずは自社の健康経営を考えてみましょう。

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