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  • 2020.05.14

健康経営を謳っているけど、その会社本当に大丈夫?-転職編-

目次

従業員の健康を本当に考えているのは?

公的医療保険がなかったアメリカでは1980年頃から健康経営の考え方が広まっていきました。日本で国を挙げて推奨し始めたのは2016年からのため、まだまだ認知度が低いといえますが、この考え方に賛同する企業が増えてきたのは事実です。さらに最近ではキャリアアドバイザーも転職者に対して健康経営について話をする人も増えてきました。

やりたいことがあっても環境によってはリスクが伴う

リスク高度成長期の時代、働く人の多くは会社の方針に従い、すべての人が会社の歯車になるために勤勉に仕事をしてきました。ですが昭和から平成になり令和になり、時代は会社から個の重要性を問うようになっています。

転職を考えている人にとって重要なのは、自分にとってその会社がどうなのかという事ではないでしょうか。転職活動者の人にこだわりを聞くと、「やりがいがある」「自分の能力を伸ばすことができる」という回答が以前よりも増えています。

確かにこれらも重要なのですが、もっと重要なことがあると思いませんか?

「やりがいがある」「自分の能力を伸ばすことができる」のいずれか、もしくは全部がそろっていたとしても、企業の環境によっては従業員の健康を損ねるような仕組みを意図的ではないにしても作っている会社もあるからです。
もしそういう会社に転職をしてしまったら……と思うと怖いですよね。

「個」を大事にしているなら「個」を大事にしてくれる会社に行くのが一番です。つまり、「従業員の健康を考えた経営をしている企業」を探すこと。

転職を考えているなら「健康経営」という言葉を覚えてください。

転職者が探すべき「健康経営」をしている企業

転職者が探す企業健康経営という言葉を聞いても、経営者や人事担当者などが行っているもので、転職者には直接関係のないことだと思っていませんか?

確かに健康経営の施策を行うのは従業員ではありません。ですが施策をしたものを受けるのが従業員です。例えば労働基準法で健康診断を受けることが義務付けられているにもかかわらず、行っていない企業があります。
また労働基準法でストレスチェック制度も取り入れられているのですが、健康診断よりも実施していない企業が多いと言われています。

こういう企業に入社をしてしまうとどうなるでしょうか。どんなに「やりがい」のある仕事だったとしても、もしかしたら体調を崩してしまうかもしれません。そうなると「やりがい」なんて言っていられなくなるのです。

ですが健康経営を行っている企業では、少なくとも労働基準法で言われていることは守っていますし、従業員の健康のことを考えているので体調を崩すリスクは低いと言えます。

健康経営をしている宣言だけでは「よし」としない

健康経営宣言「健康経営」の考え方は様々な業種、企業で広がってきています。そのため、「健康経営」というワードを使えば求職者が増えることを知っている企業は、この言葉を前面に出して募集をかけることもあります。
ですが、宣言をしているだけでは、本当にその企業が健康経営を理解したうえで行っているかはわかりません。

一つの物差しとして、健康経営を行っている企業が「健康経営優良法人」の認定を受けているかどうかを見ることです。
認定を受けている企業は、「健康経営優良法人」について必ず触れていますので、認定を受けている企業と受けていない企業を見極めるのは簡単でしょう。
健康経営優良法人の認定を受けていなくても、健康経営を行っている企業はあります。認定だけがすべてではありませんが、判断をするのが難しい場合には、一つの判断材料として使ってください。

企業によって違う健康経営のしかた

健康経営のしかた健康経営優良法人の認定を受けていても、企業によって行っている施策はバラバラです。それは企業によって必要なものが違うからといえるでしょう。
健康経営を行っている企業は、自社で行っている健康経営がどういうものかをきちんと外にも発表しています。その内容を読んで、自分にとって一番してほしいことを経営戦略の一つとして取り入れている企業はどこなのか、という視点で企業を探すのも面白いかもしれませんね。

せっかく転職をするのですから、従業員の健康を考えてくれる企業を選んで、自分のパフォーマンスを上げられる場所で仕事をしましょう。そうすれば、少なくても「やりがいがある」「自分の能力を伸ばすことができる」の二つを満たすことはできるはずですよ。

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