働く女性はかっこいい！その裏に隠された解決すべき課題と悩みとは

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女性には女性特有の悩みがあるものですが、今回は“働く女性”として抱える代表的な悩み・不満をご紹介します。

男性社員との給与差

同じ会社で同じ職種、入社時期も同じで同等の学歴であっても、男女で給与の差が発生することがあります。
性別を理由に給与差があるわけではないでしょうが、女性からすると同じ業務内容にもかかわらず給与が低いことに大きな不満を持つ方は多くいます。中には「確実にあの男性社員よりも働いているのに」と、適切に評価されず給与に反映されないために会社へ不信感を抱くケースもあります。

男性社員との業務内容の違い

働く理由は人によってさまざまですが、仕事に大きなやりがいを感じる女性は少なくありません。

男性社員に劣らない能力を持っているものの、女性だから負担をかけられないなどという理由で任せてもらえないことは業界問わずあります。とくに多いのは、産休や育休から復帰した女性社員に対し、本人からの申し出やヒアリングもなしに決めつけてしまうケースです。
もちろん、会社や上司側の配慮ではありますが、こうした思い込みなどにより働く女性たちが本当にしたいことができないこともあります。

キャリアプラン

ここ数年で「生涯独身」や「選択子なし」といった生き方を選ぶ女性も増えてきました。
とは言っても、多くの女性が将来子を持ちたいと考えているでしょう。

結婚を機に退職する、いわゆる“寿退社”は減ってきたように思いますが“出産”となれば話は変わります。女性の場合、どんなに仕事にやりがいを持ち働き続けたいという気持ちがあっても、いつか迎える妊娠・出産のことを考えると今後のキャリアプランを形成しづらいものです。

産休や育休の制度があっても、会社によっては取得しづらい空気感であったり復帰後の不安を感じたりなど、働く女性たちは見えない将来に大きな不安を抱えています。

女性が生きるうえで大きなイベントとなるのが「妊娠・出産」です。夫婦ふたりにとっての子どもであることはもちろんですが、妊娠・出産する女性の方に負担が傾きます。

そして、時代が進んだ現代でも、子育ては男性よりも女性側の仕事という風潮があります。ここからは、働く女性の「子育てと仕事の両立」についてみていきましょう。

日本と海外の「産休・育休」制度の違い

日本では、出産6週間前から産後8週間のおよそ3ヶ月半の産休制度があります。また、育休に関しては子どもが1歳になるまで育児休業の取得ができるほか、保育所が見つからない場合や病気や怪我で子育てが困難になる場合には、申請により最長2歳まで延長が可能です。
勤め先によりますが、一般的には休業中の給与はないものの、出産手当金（賃金の50％）の支給や厚生年金・健康保険料が免除されます。

一方で海外の産休・育休制度はどうでしょうか。アメリカには「FMLA休暇」という制度があります。これは出産・育児だけでなく、介護や自身の病気・怪我で働けなくなったときに取得できる制度です。
条件を満たすことで年間最大12週間の休業が認められますが、あくまで“雇用の保証”をするものであり期間中の手当や支給はありません。また、FMLA休暇の適用条件は厳しく、アメリカの労働人口の40％は取得できないため、産後2週間ほどで職場復帰する女性も少なくありません。

「産休・育休」の取得率

上記で紹介したとおり、アメリカと比べると日本の産休・育休制度は非常に恵まれていることがわかります。
しかし、日本の出生率から見ると産休・育休の取得率は40％ほどであるのが現実です。およそ60％の働く女性が、休業制度を利用せずに退職しているのです。

子どもを授かることは本来とても喜ばしいことですが、会社という組織の中では疎まれることもあります。また、“待機児童”問題など出産後の環境が整わず職場復帰が困難なために退職を選ばざるをえない状況が続いています。

男性よりも女性への負担が多い子育て問題ですが、働く女性が仕事と子育ての両立を叶えるためにはどうしたらよいのでしょうか。

雇用形態を見直す

育休期間を経て同じ職場で働きたい場合、短時間勤務が可能か上司や人事へ相談してみましょう。
とくに第一子の場合、初めての妊娠・出産に子育てと心身が疲弊します。短時間勤務であれば、子育てをしながらも社会との繋がりを感じられ“母”以外の自分でいる時間を持てます。

転職を検討する

勤め先によっては、短時間勤務の雇用を設けていないところもあるでしょう。働きたいけどフルタイムでの勤務は自信がないという方は、思い切って転職を検討するのもありです。
短時間勤務が可能な会社やアルバイト・パート雇用のある会社を探してみるのもおすすめです。

働き方を見直す

ここ数年で日本でも働き方が大きく変わっています。フルリモートワークが可能な会社も増え、自宅での仕事も当たり前の時代になりました。
また、「フリーランス」という働き方も浸透してきており、子どもを育てながらも会社員とかわらない額を稼ぐ女性も少なくありません。業務委託で求人を出している企業には、子育てへの理解が深いところも多くあるためひとつの働き方として検討してみてください。

ここからは、子育て以外に関する働く女性たちの悩みについて解決策をご紹介いたします。

キャリアプランの整理

まずは自分自身、今後どのような働き方をしたいのか、どのようなポジションに就きたいのか考え整理しましょう。
同じ会社で昇進したい、転職して年収を上げたい、全く違う業界に興味があるなど、少しずつ考えをまとめてキャリアプランを形成します。
中には、何をしたいのか分からないという方もいるでしょう。安心してください、すべての働く女性が明確な目標を掲げているわけではありません。

上司や同僚、友人など身近な人の話を聞いてみたり、会社にはどんなポジションがあるのか確認してみたりすると興味が出てくることもあります。視野を広げて“いいな”と感じるものを見つけてみましょう。

上司への相談

やりたいことや興味があることが見つかったら、信頼できる上司へ話してみましょう。「こうしたキャリアプランを考えている」「このポジションを目指している」と相談することで、その道へ進むルートを考えてくれたり機会が巡ってきたときに打診してくれたりします。
目標ややりたいこと、興味のあることは、公言することで断然多くの機会を得られます。そのため、積極的にまわりに話すことは大切です。

スキル・資格の取得

現在はオンラインや通信教育があり、資格取得のハードルも低くなりました。
興味のあるものや仕事で役立ちそうな資格取得を目指すのはもちろん、普段使っているエクセルを極めて誰にも負けないスキルにしてしまうのもおすすめです。
また、仕事とは全く関係のないスキルを身につけるのもひとつです。たとえば動画編集やWebライター、デザイナーなど仕事で使う機会はなくとも、手に職を付けられると自信やモチベーションに繋がります。

転職

会社や同僚に不満があっても、制度や他人の考えを変えることは簡単にはできません。我慢し続けるよりも、自分の身を置く場所を変えた方が断然早く現状を改善できます。
転職活動は時間もかかりますし覚悟も必要ですが、うまくいけば年収アップや恵まれた福利厚生のもとで働けるチャンスもあります。今は転職サイトや転職をテーマにしたSNSアカウントも溢れるほどあるため、覗いてみると新しい発見があるかもしれません。

副業・複業

先ほどスキル取得についてご紹介しましたが、スキルを付けるとグッと視野が広がります。得た資格やスキルを使って月数万円程度の副収入を得られ、本格的に稼げるまでに極められればパラレルワーカーを目指すことも可能です。
また、正社員にこだわらずパートやアルバイトで働きながらフリーランスとして働くこともできます。日本でも副業が浸透してきた今、ひとつの会社に縛られることはありません。

性別に関係なく誰しもが会社や今後のキャリアに不満を持っています。しかしながら、働く女性たちは男性には共感が難しいであろう大きな不安や悩み、課題を抱えながら日々を生きています。

現在は日本でも多様な生き方、働き方を選べるようになりました。昔のように最初の就職先で一生働く必要はありません。会社や国の制度が働く女性にとってより良いものへ変わっていくには長い時間がかかります。変わるかどうか分からないものを待つより、自分に合うものを探して自分を変えていきませんか。