多様な働き方が社員の健康を守る！働き方の種類とメリット、企業の取り組みを徹底解説

ここ最近、よく目にする「多様な働き方」ですが、その実態を理解している方は少ないのではないでしょうか。また、「多様性」＝「ダイバーシティ」という言葉も、政府の「働き方改革法案」の中によく登場します。この記事では、多様な働き方が社員の健康を守る理由をはじめ、多様な働き方の種類、多様な働き方を取り入れた場合のメリット、企業の取り組みについて解説します。

では、まず最初に「多様な働き方の種類」から見ていきましょう。

多様な働き方の種類①：フレックスタイム制

フレックスタイム制とは、1日単位ではなく、一定の期間にあらかじめ定められた総労働時間があり、その範囲内で社員が日々の出勤時間と退勤時間を自分で自由に決められる制度です。フレックスタイム制には、自由に出勤・退勤ができる時間帯「フレキシブルタイム」と、勤務必須な時間帯「コアタイム」を定めるのが通例です。

コアタイム以外は、社員自身の希望や都合でフレキシブルに勤務時間を設定でき、週単位・月単位などで、必要出社時間のバランスを取るケースが多いようです。

また、コアタイムの設定は必須ではありません。最近ではより自由な働き方ができるように、すべての労働時間をフレキシブルタイムとし、勤務時間・出勤日の設定を完全に社員の裁量に任せている企業もあるそうです。このようなコアタイムのない働き方を「スーパーフレックスタイム制」と呼びます。

多様な働き方の種類②：時短勤務

時短勤務とは、1日の労働時間を短縮して勤務することをいいます。時短勤務の対象者は、育児または介護で、お迎えや子どもの登下校の時間に合わせる必要のある社員となります時短勤務は、「1日の所定労働時間が原則6時間」と定められていますが、その働き方は明確に示されていません。そのため、家庭の状況や業務との兼ね合いによって、さまざまな働き方が考えられます。

多様な働き方の種類③：テレワーク

テレワークとは、「Tele＝離れた」と「Work＝働く」を合わせた造語で、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方のことを指します。新型コロナウイルス感染症の感染拡大以降、「仕事はオフィスに出勤して行なうもの」という概念が書き換えられ、テレワークという働き方が一般的になってきました。

「テレワーク」＝「在宅勤務」というイメージが強いですが、テレワークには大きく分けて「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」と3つの種類があります。

在宅勤務

自宅で、オフィスやそれぞれの自宅にいるメンバーとITを利用して連絡を取り合いながら、仕事を進めていく働き方です。

モバイルワーク

移動中やクライアント先など、自社オフィス以外の場所で、パソコンや携帯端末を使って仕事をする働き方です。

サテライトオフィス勤務

本社・本部から離れた場所に設けられたオフィスで仕事をする働き方です。

※「サテライトオフィス」とは、常に社内メンバーが常駐している「オフィス」とは異なり、一時的な利用を目的としており、社内LANがつながるスポットオフィスや、レンタルオフィスなどがそれになります。

テレワークのメリットとして、働く側には、通勤時間の負担が軽減され、育児や介護と両立しやすいという点が挙げられます。また企業側の場合は、オフィス運営コストの削減、通勤不可能な場所に住んでいる優秀な人材を確保できます。

多様な働き方の種類④：副業兼業

副業兼業とは、雇用されている企業以外の仕事を受けたり、自分で起業しビジネスを営むことをいいます。最近は、オンラインで行う事業も増えているため、空き時間を活かして副業兼業を行うことが可能となってきました。

終身雇用制度が崩壊し、働き方改革で生産人口を増やすことが必須の今、大手企業でも副業を公に認めるケースが増えてきています。

では、次に多様な働き方のメリットについて「働く側」と「企業側」の両方から見ていきましょう。

働く側のメリット

家事・育児・介護との両立

多様な働き方を選択できることにより、時短勤務やテレワークを選べるようになりました。それにより家事・育児・介護と仕事の両立が可能となり、「家族のために仕事をあきらめる」という「自己犠牲の選択」をする必要がなくなりました。

時間・場所とらわれない働き方

業種にもよりますが、「ITさえ使えれば、日本全国どこにいても、世界のどこかにいても仕事ができる」という環境が手に入るようになりました。そのため「配偶者の転勤のため仕方なく離職」という状況も、回避可能となります。

企業側のメリット

優秀な人材の確保

自身の能力を十分に発揮できる環境を求めている優秀な人材にとって、多様な働き方を認めている企業は魅力的に感じます。働く時間や場所が柔軟であれば、育児や介護などで仕事をセーブしていたり、離職していた人材を確保することが可能となり、企業の発展に必要不可欠な優秀な人材が集まりやすく、離れにくくなります。

生産性の向上

在宅勤務やテレワークの導入で、通勤時間が大幅に削減できます。通勤によるストレスが軽減と、ワークライフバランスの改善により、社員の仕事に対する意識が高まり、生産性が向上につながります。

コストを削減

多様な働き方を導入することで、オフィス賃料や冷暖房費などの固定費を節約できます。 また、在宅勤務とテレワークの導入により、社員の交通費削減も期待できます。

最後に「多様な働き方」と「健康経営」の関係性について解説します。

意見の尊重

多様な働き方を推進するためには、さまざまな立場の人たちの意見を採り入れる必要があります。職場内の少数派や新入社員であっても、誰でも意見を出しやすい環境作りが大切です。

そのためには、日報などで日々の気付きを気軽に伝える、直談判できる窓口を設置するなど、だれもが意見を出しやすい環境作りが大切です。

透明性

多様な人材のコミュニケーションを活性化させるためには、意志決定のプロセスを透明性の高いものにする必要があります。日本人にありがちな「言わなくてもわかっているよね？」という以心伝心ありきの考え方は、多様な働き方の推進には禁物です。

自分の意見が取り上げられなかったとしても、「自分の意見を聞いてくれた」という納得感を与えることが、意欲低下の抑制につながるのでそういった工夫が必要です。

コミュニケーション

多様な働き方を推進するためには、社内の円滑なコミュニケーションが必要不可欠です。社内のコミュニケーションが停滞する理由として

• 部下が上司に物を言えない雰囲気
• 企業理念やビジョンが共有されていない

などが挙げられます。これらを払拭する手段としては

• チャットなどコミュニケーションツールの導入
• オフィスレイアウトの工夫
• 社内イベントの開催

などが考えられます。

多様な働き方と健康経営

「健康経営」とは、従業員が心身ともに健康な状態を維持しながら働ける労働環境をつくることで、個々のスキルや能力を高められ、生産性の向上や職場環境の改善につなげることが大きな目的です。

企業が多様な働き方を導入することで社員には下記のようなメリットがあります。

• 活き活きと健康で働ける環境が整う
• 仕事へのモチベーションが高まる
• 生産性が向上する
• 仕事への満足度が高まる
• 休職・離職といった人材流出を防げる

この記事では、多様な働き方の種類、多様な働き方が社員の健康を守る理由、「働く側」と「企業側」にもたらすメリットについて解説してきました。多様な働き方を深く理解することで、結婚・出産・育児・介護などライフステージの変化に合った働き方を選択できます。

その時の自分に合った働き方を誰もが無理なくしていくことが、結果として働く人の心と体の健康につながるのではないでしょうか。

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