コロナ禍と健康経営の関連は？働き方の変化や今後の課題

新型コロナウイルスの影響で、日々の生活はもちろん働き方や仕事への考え方自体も変化してきています。
近年注目されている健康経営の面においても同様です。
企業によっては、これから健康経営を導入しようと思っていたのに、コロナの影響で頓挫してしまったかもしれません。
多くの企業がコロナ対策で精一杯になっている中ではありますが、コロナ禍においても健康経営の考え方は重要です。
そこで今回は、コロナ禍と健康経営の関連について触れ、コロナ禍による働き方の変化についても改めて触れていきましょう。

従業員の健康面を管理・配慮することで生産性の向上や離職率の低下を目指す健康経営ですが、コロナ禍による影響はどういったものが考えられるのでしょうか。
そもそもコロナ禍のなかで在宅勤務や自粛が増えているにも関わらず、健康経営について企業で考えていく必要があるのか疑問に感じてしまう方もいるかもしれません。
結論からいうと、コロナ禍であろうと健康経営への重要度は変わりません。
むしろ、コロナ禍だからこそ実施すべき取り組みであると言っても良いでしょう。
すでに健康経営の取り組みを実施している企業であれば、コロナ禍に対応した新たな取り組みを。
健康経営まだ導入できていない企業であれば、コロナ禍をきっかけにしてどのような取り組みを行っていくかを考案・実施しましょう。
従業員の健康を保ち、企業としての生産性を上げていくためには、たとえ働き方に大きな変化があっても健康経営への姿勢は崩してはいけません。
コロナ禍に関連する健康経営の取り組みについては、後ほど解説します。

コロナ禍と健康経営の関連について深掘りする前に、コロナ禍で働き方そのものがどう変化したか、改めて見ていきましょう。
大きな変化としては、やはり「感染対策の徹底」と「リモートワークの浸透」が挙げられます。
では、それぞれについて詳しく解説します。

感染対策の徹底

コロナ禍において最も変化した生活の一部として、感染対策の徹底が挙げられます。
今やどこに行ってもアルコール消毒を求められ、マスクをしていないことが悪のような風潮になっています。
企業においても同様で、特に出社を伴う企業であれば感染対策を徹底している企業が増えてきました。
出社と同時に消毒をし、体温を測り、少しでも発熱があれば帰宅を求められるという、これまでとは真逆の状態になっていますね。
また、社内でもマスクを必ず装着することが当たり前になってきているため、マスクをつけたままの会話が「失礼」にあたらなくなりました。
在宅勤務の場合、感染対策をどう行っているかの管理までは難しいですが、この点にいかに踏み込み、取り組んでいくかでコロナ禍における健康経営の実施につながっていくでしょう。

リモートワークの浸透

コロナ禍の影響で大きく変わった点として、リモートワークが浸透したことが挙げられます。
先ほどから何度か触れている「在宅勤務」のことで、通常は出社して行う業務を自宅で取り組むことを指します。
業種によっては出社が必須になる場合がありますが、Web関連事業を中心にリモートワークを推奨し、感染リスクを避ける動きが目立ってきました。
リモートワークならではのデメリットも当然ありますが、必要以上に人と直接関わる必要がなくなるため、感染リスクを下げることが可能です。
もちろん、自宅にいるからといって感染対策を疎かにしてしまっては意味がないため、適度な消毒や場合によってはマスクを着用しましょう。
感染対策についても同様ですが、働く上で発生する感染のリスクを「予防」するのではなく、むしろ「避ける」動きが目立ってきています。

コロナ禍をきっかけに、多くの企業でさまざまな課題が生まれました。
ここでは、コロナ禍で浮き彫りになった課題の例をいくつかご紹介します。
企業としても個人としても健康への意識が希薄だった
そもそも、企業側も個人としても健康への意識自体が希薄だったことが浮き彫りになったという企業が多いのではないでしょうか。
普段からマスクをするわけでもなく、アルコール消毒を徹底していたわけではありません。
また、多少発熱があったからといって、すぐに帰宅ということはこれまで考えられませんでした。
しかし、コロナウイルスの蔓延で先の見えない不安や、万が一のことを考える機会が増え、より現実味のある出来事になっています。
そのため、コロナ禍によってこれまでの健康への意識の低さが浮き彫りになったという企業が増えています。

食の管理が困難に

食生活の面での管理が困難になったことも、コロナ禍と関連する健康経営の課題です。
コロナ禍でリモートワークが浸透することで、ある意味従業員一人ひとりの自主性が試される状況になりました。
在宅勤務の中でも就業時間や休憩時間をしっかり設定している企業が多いとはいえ、従業員の自由なタイミングで食事を摂りやすくなっています。
これにより、食べる時間が不規則になったり、業務の合間で間食をしてしまったりと、これまでよりも食事の質や回数に悪影響が出やすくなりました。
不規則な食生活が目立ち始めると肥満につながり、生活習慣病を発症するリスクが高まってしまいます。
コロナ対策でリモートワークをしているのに、それが原因で別の病気になってしまっては本末転倒ですよね。

運動量が減少する

リモートワークの浸透により、これまで当たり前にしていた「出社」という簡単な「運動」すらもしなくなってしまった方が多いのではないでしょうか。
不規則な食生活と同様、運動量の減少が原因で肥満になったり、運動不足がストレスになってしまったりと、これまでにはなかった不調が表れやすくなります。
また、リモートワークだとある意味いつまでも仕事ができることにもなるため、普段から運動をしていた方が運動をしなくなった、ということも考えられます。
適度な運動は体調面はもちろん、ストレス軽減や効率の良い睡眠にもつながるため、自宅内でも簡単にできる運動などを取り入れてみましょう。
信頼関係の構築に影響が出る
コロナ禍で出社がなくなることで、これまで普通にできていた「会話」が極端に少なくなりました。
これにより、信頼関係の構築に影響が出てしまいます。
元々関わりのあった従業員同士がリモートワークに移行するならまだしも、リモートワーク推奨後に入社した従業員にとっては致命的です。
そもそもどんな従業員が働いているのか把握できず、誰に何をどう聞けばいいか、基本的な関わりにも影響が出てしまいます。
感染対策として確かにリモートワークは効果的ですが、従業員同士の関係性という観点だと、デメリットになってしまうでしょう。

メンタルヘルスの不調

コロナ禍において、従業員のメンタルヘルスの不調は大きな課題です。
出社することが少なくなって、ストレスが減っていくものと考えている方も多いかもしれません。
しかし、在宅勤務によって集中力が保てず思うように業務が進行しなかったり、仕事中にも家事をしなくてはいけなかったりと、リモートワークならではのストレスや不備もあります。
また、感染対策について敏感になりすぎている状態に疲れてしまうことも考えられるでしょう。
どちらもコロナ対策として「仕方ない」ことと頭ではわかっていても、うまく割り切れない場合も…。
そういった要因からストレスが溜まり、メンタルヘルス面で不調になってしまうことも少なくありません。
そのため、接する機会が少なくなったからこそ、こまめなメンタルヘルスケアが重要になることを把握しておきましょう。

それでは、コロナ禍の現代で行われている健康経営の取り組みの例をいくつかご紹介します。

健康状態の管理

従業員の健康状態を管理することの重要性は、ここまで解説した内容からもわかってきます。
具体的な取り組みとしては以下の通りです。

• 従業員の状態や不安をアンケートやオンラインの座談会により把握
• 定期的に1on1のミーティングを行い、健康状態についてヒアリング
• 従業員の家族構成や持病についてヒアリングし、感染リスクに関する情報を把握

従業員の健康のために、ぜひ参考にしてください。

労働環境を整備

直接関わることが減少するからこそ、新しい労働環境の整備が重要です。
ヒアリングにより従業員のニーズを聞き取り、在宅での業務環境を整えるための福利厚生や取り組みを考案し、実施する必要があります。
労働環境の整備は健康管理にもつながるため、非常に重要な観点です。

繁忙対策の実施

繁忙対策の実施も必要不可欠です。
リモートワークが主体となると、本来出社してやるべきだった業務が後手にまわり、リモートワーク明けにまとめて取り掛かることになり、大きな負担が懸念されます。
そういったことがないよう、交代制でオフィスに出社する人員を配置したり、持ち帰って在宅でできる業務を振り分けたりと、対策を取ることで業務負荷によるストレス・体への負担が軽減できます。

コミュニケーションの機会を設定

リモートワーク中でも積極的にコミュニケーションの機会を設けるようにしましょう。
人と話すということはストレスを溜めない対策になり、業務に関する不安も解消できるため、メンタルヘルスケアの観点で重要視されます。
また、社内ではなく自宅から会話ができることで、普段は言えないような不満や悩みを話しやすくなるかもしれません。
体調面でのヒアリングなども並行して行えば、目の届く範囲にいなくても企業目線で健康経営ができるでしょう。

今回は、コロナ禍における健康経営について解説しました。
コロナ対策が浸透してきていますが、それにより出てしまう不備や不満についてしっかり向き合うことが、従業員の健康を保ち、充実したワークライフバランスの構築につながっていきます。
コロナ禍で健康経営の取り組みに変化があった企業はもちろん、コロナ禍を機に健康経営への意識を高めていこうとする企業も、ぜひ今回紹介した内容を参考にしてください。