• 健康経営
  • 2021.08.04

ヘルスケアツールを使って健康経営を行っている企業とは

目次

健康経営を行っている企業はヘルスケアツールを使っているのか?

健康経営を始めようと考えていたり、健康経営を行なっていたりすれば1度は必ず聞いたことがあるのが「ヘルスケアツール」です。ヘルスケアツールは便利な反面、健康経営にどこまで生かすことができるのかが、いまいちわからないという人も多いのではないでしょうか?

また「健康経営」だけではなく、今は「ホワイト企業」を目指している企業も多いはずです。ヘルスケアツールは健康経営にも有効ですが、ホワイト企業にも有効なツールと言えます。従業員の健康を管理するためには、リアルな施策だけではどうしても限界もしくは人的余裕が必要になってくるからです。ヘルスケアツールを使えば、人的労働時間を減らすことができるので便利です。
そこで今回は、実際に健康経営を行なう中で、ヘルスケアツールを使っている4つの企業のご紹介をしていきたいと思います。それぞれ特徴は違っています。ツールを使って行っていること、ツールを使わずに行っていることを知ることで、自社の健康経営にも必ず役立つはずです。ぜひ参考にしてみて下さい。

花王株式会社の健康経営

花王株式会社花王は花王グループで健康経営宣言を行っており7年連続で健康経営銘柄を取得している会社です。「KaoみんなのGENKIプロジェクト」というものを掲げ、測る(生活習慣&内臓脂肪チェックでの見える化)、食べる(スマート和食、しっかり食べて太りにくい食事法)、歩く(歩くのを科学的に解析)、アシストする(健康アドバイスやトクホ等を生活に上手に摂り入れる)を健康づくりサイクルとして回しながら、さまざまな健康経営を展開しています。
この中でヘルスケアツールを使っているのが、「測る」と「歩く」です。
 

花王が使っているヘルスケアツール

測る:内臓脂肪ラボ「NAiBO」を使って、社内で生活習慣測定会を行い社員一人ひとりの内臓脂肪を計測しています。これは独自の内臓脂肪計測技術と生活分析アルゴリズムを用いて作られたもので、事業場ごとに社員の内臓脂肪の見える化が可能になりました。内臓脂肪の変化によって、健康づくりの成果を本人が実感できるというのも大きな点です。

歩く:「ホコタッチ」は歩数計の役割を果たしているものですが、通常の歩数計とは違います。どれだけ若々しく歩いたかを計測して歩行生活年齢が表示されるものです。社員全員に配られ、「今日は何歳だった?」というような社員同士のコミュニケーションツールとしても使っています。さらに、工場同士、営業支店同士での対抗企画も開催しているため、歩数計を配って終了というようなことをしていないのも特徴です。

花王は特にリアルで行うこと、デジタルで行うこと、ツールを用いて行うこと、それぞれの特徴を生かした健康経営を行なっています。この他にも参考になる健康経営の事例はホームページにも載っていますので、気になる方は調べてみて下さい。

東急株式会社の健康経営

東急株式会社東急も花王と同じく7年連続、健康経営銘柄を取得しており、健康経営に特に力を入れている企業の一つです。歩くことの習慣化を目指すため「WalkBiz」「ウォーキング大会」「職場対抗ウォーキング選手権」と様々な方法で、社員が自然と自分から歩くことを選択するようにしています。その他にも、年間を通したイベントやがん対策などもしています。さらに従業員の健康促進だけではなく、沿線に住んでいる方、沿線を使っている方の健康を考えた取り組みも行っています。その一つが「健康ステーション大岡山」です。東急病院がある大岡山駅周辺を「健康ステーション大岡山」と称し、健康の発信拠点として2015年から行っています。駅の階段には健康応援メッセージを記載したステッカーを張ったり、東京工業大学の大岡山キャンパスと共同して健康チェックやウォーキングイベントを行ったりと、多方面に向けて「健康」を発信しています。

そんな中で東急が使っているヘルスケアツールが下記です。

東急が使っているヘルスケアツール

東急が使っているヘルスケアツールは、「クラウド型健康支援アプリケーション」です。のツールを使って「目指せ!“すまーと”ステーション」という職場対抗で行う「体重コントロール」の取組をしています。「クラウド型健康支援アプリケーション」では、歩数の管理や、食生活に役立つ「まかない料理の栄養指導」などを行っており、健康的に痩せるために役立つツールです。

東急はリアルで行う健康経営が多いのが特徴ですが、それでもリアルでは拾いきれない部分をツールを用いて補っています。リアル思考であっても、健康を見える化するためには、やはりヘルスケアツールは欠かせないものと言っていいでしょう。

日本電信電話株式会社(NTT)の健康経営

日本電信電話株式会社NTTグループは「データヘルスの推進」「コラボヘルスの推進」「健康経営×ICTの推進」を掲げヘルスケアツールにも力を入れています。健康経営銘柄には2021年に初めて選定され、それまでは健康経営優良法人ホワイト500として健康経営を進めていました。自社での健康経営での健康経営の取組も大規模法人としては早い段階から行っており、健康経営のノウハウがすでにある企業です。そのため、自社開発したヘルスケアツールを使い健康経営を進めているだけではなく、他の企業へのサービスの開始も行っているのが特徴です。
 

NTTが使っているヘルスケアツール

NTTグループが開発したHealth Data Bankは、「企業の健康経営を支援するシステム」と「個人の生涯健康管理を支援するシステム」がセットになった健康管理クラウドサービスとなっています。取り扱っているデータは、例えば健康診断データ、ストレスチェックデータ、人事情報、勤怠情報、面談結果、労働時間、バイタルデータ、睡眠・運動・食事、遺伝子検査結果などです。これらをすべてHealth Data Bankに取り込み、管理者や個人が集計・分析された結果を見ることができます。
またこのヘルスケアツールがあることで、産業保険医の業務の効率アップにもつなげられます。従業員個人個人に的確な健康アドバイスができるようになるので、とても便利です。現在、2000団体、400万人以上がこの健康管理システムを使っているそうです。

NTTは健康経営への取組が早かったからこそ、他社が使いやすいヘルスケアツールにも着手できるようになりました。健康経営でまずは自社の社員の健康状況を改善・促進することは大事ですが、その先に他社へ展開していく事を考えれば、健康経営での利益は何杯にも膨らますことができると言えます。

大塚製薬の健康経営

大塚製薬大塚製薬は健康経営優良法人ホワイト500に5年連続で選定されているほど、健康経営に深く取り組んでいます。大塚製薬は独自の健康経営を取り入れており、健康イベントや女性の健康啓発にも力を入れているのが特徴です。またヘルスケアツールではないのですが、「健康社長」というコミュニティサイトを立ち上げており、健康経営に悩んでいる様々な企業の社長に健康経営の悩み相談を受け付けています。
 

大塚製薬の「健康社長」

コミュニティサイト「健康社長」の中には、大塚製薬の健康経営アドバイザーが在籍しています。実際にどういったことをするのかというと、健康経営優良法人の認定に必要な「栄養管理」「女性の健康」「睡眠」「熱中症対策」「体調管理」のサポートをしたり、全国の健康づくりの専門家「医師」「薬剤師」「栄養士」「保健師」「トレーナー」「健康経営アドバイザー(大塚製薬の社員)」と健康社長の中で繋がることができ、情報をリアルまたはオンラインで提供してもらうことが可能です。
また、「健康経営ダイアログ」というものもあり、これはカードを使ったワークショップ型の実践ツールです。参加者同士がダイアログ(対話)をしながら、自社のカラーに合わせた健康経営のテーマを見つけることができます。他にも「睡眠改善プログラム」も用意しており、これは従業員の睡眠習慣を見える化することで改善ポイントを出していくというものです。

このように、大塚製薬では他社に向けてのツールも、しっかりと準備しています。

健康経営・ホワイト企業になるためにヘルスケアツールを使う

ヘルスケア健康経営やホワイト企業になるためにはどうしたらいいのかがわからないと言った手探りの時代は終わりつつあります。健康経営を行なうようになり、すでに悩んできた企業が沢山あるためです。健康経営を行なうためのノウハウをためてきた企業は、自社開発でのヘルスケアツールを作るようになり、まずは自社で試して、改善点を洗い出してから、他社に展開をしているため、役に立たないようなヘルスケアツールは少ないはずです。特に、ヘルスケアツールを出している企業が、健康経営優良法人ホワイト500やブライト500、健康経営銘柄に認定されている企業のヘルスケアツールであれば間違いはないでしょう。

健康経営の初心者企業であれば、まずはそういった企業のヘルスケアツールを使い、健康経営のノウハウをためていく事をお勧めします。ある程度形ができてきたら、自社のオリジナルの健康経営を展開し、その後他社も使えるツールへと展開していけばいいのです。

健康経営は何が大変で、どういったところで躓きやすいのかは、やはり健康経営を行なってみないとわからないところが沢山あります。自社開発でのヘルスケアツールを作ることが目標ではありませんが、健康経営は他社と協力し合って健康の輪を広げていくものですので、そういったことも考えてみてはいかがでしょうか?

関連コラム

問い合わせ
各種取材やサービスに関することなど、
お気軽に問い合わせください。