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  • 2021.09.24

社員育成にはOJT教育がおすすめ?その理由と課題について

目次

多くの企業で導入されているOJT教育について

OJT とは日本では数多くの企業で導入されている人事研修方法があります。
それがOJTと言われる、実際の業務の中で、マニュアルやスキルを身につけるものです。
OJT以外にも、オープンセミナーやeラーニングなどの教育方法がありますが、特に新入社員や異動者への教育はOJT訓練が最も有効な方法です。
今回この記事では、新入社員の育成に課題を感じている経営者の方や人事部門の方に、わかりやすくOJTの魅力について解説します。

OJT教育とは

OJT 目的記事の冒頭で、OJT教育は多くの企業で導入されていると述べましたが、ここで一度OJT教育の概要について解説します。

概要

OJTは「On The Job」トレーニングの略で、実際の業務を行っている現場に新入社員や異動者などのトレーニング生を入れて行う教育方法です。
実際の業務内でのトレーニングになるため、実践的なスキル・知識が学べ、時に難しくレベルの高いシチュエーションに直面することもありますが、上司やトレーナーからその場で具体的なアドバイスを受けられます。
実務に必要なスキル・知識が効率よく習得できるトレーニング方法となり、現在でも多くの企業が取り入れている最も主流な教育方法です。

導入する目的

多くの企業が導入しているOJTですが、導入の目的についても見ていきましょう。

職場への定着のため

OJT教育は新入社員や異動者の教育に向いていますが、右も左もわからない新しく入ってきた社員にとって、職場の仕事を把握するためには最も効率のいい教育方法です。
また、実際の組織に加わってOJT教育を受けるため、周りの先輩社員・上司とも関われ、スピード感ある職場への定着が期待できます。

業務効率のため

社員を教育する場合、通常は講師となる先輩社員を現場から抜いて、教育のために時間を用意する必要があります。
しかし、場合によっては現場の人員繰りに困っている組織もあるでしょう。
OJT教育では、教育のために講師として人員を割かずに同じ現場で教育を行えます。

メリット

OJTを取り入れた場合、以下のようなメリットがあります。

座学との相乗効果が期待できる

新入社員を受け入れる場合、現場の訓練を始める前に座学での教育をすることがあります。
座学は講師一人に対して多くの研修生を教育できる一方、教育を受ける側にとって実践的なスキルの習得までは難しく、教わったことがイメージできない場合があります。
しかし、座学の後にOJT教育を行うことで、イメージができていなかった具体的な業務を体験でき、座学教育の内容がより理解できるでしょう。

実践的なスキルの習得

上司や先輩たちの実践的な業務を同じ担当者の視点で実務を経験でき、知識を深められます。
もし座学で学んだこととは違う、その場の判断が必要となるケースでも、先輩たちがどういった判断をしているのか学ぶ機会があります。

組織内で円滑なコミュニケーションが図れる

新入社員や異動で新しく組織に加わるメンバーであっても、実際に業務の中に入ってトレーニングを受けることにより、より早い段階で上司・先輩と活発なコミュニケーションが取れるようになります。

OJT教育の課題

OJT 課題前述したように、OJT教育には多くのメリットがあり、人材育成で悩んでいる企業には特におすすめできる教育方法ですが、課題になる点もあります。
ここからはOJT教育の課題を紹介し、今度導入する場合、気を付けるべきポイントをご紹介します。

教育側の負担が大きい

訓練を見る教育者は、自身の業務と両立させる必要があるため、その分負担が大きくなります。
また、一般的にOJT教育を行う期間はあらかじめ設定されているため、日常的な訓練の進捗状況にも気を配る必要があります。
そのため、教育者一人だけが教育をするのではなく、教育者は主に訓練の進捗を管理する役に徹し、現場にいるすべての先輩社員がスキルやノウハウを訓練生に教えるスタンスを取らなくてはなりません。

担当者によってばらつきがある

訓練生が多くいる場合、現場に訓練生全員を出すことはできない場合もあります。
そうした場合、いくつかのグループに分けて、日にちや時間をずらしてOJT訓練を行うケースがあります。
しかし、訓練生を指導する担当者も人間のため、教官によって知識やスキルが違うことがあるため、訓練生の習得スキルにも影響が出るかもしれません。
スキルが異なる教官で訓練を進めてしまうと、教育にばらつきが生じてしまうこともあります。
訓練生をグループ分けし、OJT教育をするタイミングをずらす場合、ひとつのグループに同じ教官でカリキュラムを組むのではなく、均等に教官を設定するようにしましょう。

計画通りに進まない場合がある

前述したように、担当者によって教えられるスキルノウハウは異なり、訓練生の習得にもばらつきが生じてしまう場合があります。
また、訓練生によっても、訓練している内容が不向きでなかなか習得できない訓練生も出てしまうこともあり、計画通りに進まないことも想定されます。
こうしたことがないように、あらかじめ余裕をもった教育スケジュールを組むようにすることと、訓練生と教官で1on1ミーティングを開くようにしましょう。
OJT教育には、訓練生と教官との間で円滑なコミュニケーションが必要となるため、1on1ミーティングを設けることもスケジュールに入れることをおすすめします。

OJTに不向きな業務がある

その時々の案件で取り扱う内容や、対応の仕方が異なる場合はOJT教育が向かないことがあります。
例えば、お客様対応の場合、お客様から依頼される内容はその時々で異なり、知識とスキルがないままOJTトレーニングでお客様対応をさせてしまうと、しっかりと対応ができず、企業の品質レベルを落とすことにつながりかねません。
こうしたOJTトレーニングに不向きな業務の場合、社員間同士でお客様役と対応役に分かれてトレーニングし、よくある依頼内容を熟知してから現場に出ることをおすすめします。
ある程度の対応をできるようになってから現場に出し、実践に触れていくことで一人前の社員になっていくでしょう。
一方、マニュアルがしっかりと決められていたり、定められた対応方法であったりすれば、OJT教育に向いているため、教育を行う内容に応じてOJT教育を取り入れるか否かを判断するようにしましょう。

企業の全体的な業務がイメージしにくい

OJT教育では、実践的な業務を通じてスキル・ノウハウを習得するため、即戦力になるには効果的な教育方法ですが、目の前の業務に集中するあまり、企業の全体的な業務を意識するのが困難になる場合があります。
社員に広い視野を持ち、横のつながり・縦のつながりを意識した人材に育てたい企業の場合は、OJT教育だけではなく、OFF-JTも取り入れるようにしましょう。
OFF-JTとはOff the Job Trainingの略で、OJTとは真逆の業務外に研修や講義を受けて必要な知識を習得するトレーニングです。
日常の業務とは別で他部署の人と研修をさせたり、外部の講師を呼んでの講義を受けさせたりすることで、担当する業務以外の分野にも意識を向けられ、広い視野を持つ人材育成が期待できます。

健康経営にもつながる人材育成について

OJT 健康経営今、注目を集めている健康経営という制度・仕組みをご存じでしょうか。
特に近年では、社員の健康を重要視する企業が増えており、企業が社員の心と身体の健康保てるように、イベントの企画や、新たなシステムを導入することを健康経営と言います。
実際に企業で行われている健康経営の実例は以下の通りです。
  • 会社で運動会
  • ウォーキングアプリで歩数対決
  • オフィスでヨガ体験
  • ウォーキングをしながら地域のゴミ拾い

上述したように、現在企業で行われている健康経営の種類は多種多様で、何を取り入れるかはその企業のセンスになります。
こうした健康経営は、コロナ課で取り入れにくいイベントはあるものの、社員の働く意欲にもつながり、社員の高いモチベーション維持にも役立ちます。
OJT教育を続けていると疲労とストレスが溜まる原因にもなりえるため、健康経営を導入して、訓練生も教官も気分転換する機会を与えてみるのも良いかもしれません。
また、訓練生と教官で参加する健康経営イベントを開催することで、普段の教育では話せない何気ない会話ができ、再度教育に戻った後も今まで以上に効果的な教育への発展が期待できるでしょう。
また、健康経営を導入することで採用活動が有利になる場合もあります。
最近の就活生は、応募する企業を選択する時に、企業の募集要項や業務内容に併せて福利厚生が充実しているかも注視します。
健康経営を導入することは社員の健康を重視する姿勢がアピールでき、より多くの就活生の好感が得られるでしょう。
優秀な人材確保・育成するためにも、今注目されている健康経営を導入してみてはいかがでしょうか。

まとめ

OJT 必要性今回は、多くの企業で導入されているOJT教育について解説しました。
OJT教育を取り入れるべき理由として、多くのメリットがあると説明しましたが、一方でまだまだ課題があるのも事実です。
OJT訓練を実施する際は、今回取り上げたOJTの課題に当てはまる場合、併せて紹介した解決方法を取り入れてみてください。
また、近年注目が集まっている健康経営についても紹介しましたが、OJT教育にうまく健康経営のイベントや制度を導入できれば、社員が健康的に高いモチベーションを維持しながら働けるのではないでしょうか。
今回の記事が、人材育成に課題を感じている企業の助けになれば幸いです。

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