転職で空白期間があっても大丈夫！気をつけるべきポイントや空白期間に必要な手続きとは

空白期間が長引くと転職活動で不利になるといわれています。あまりに長い間、無職状態が続くと「どうしてこんなに就職できない期間が続いているのだろう」と企業に疑問を抱かれるでしょう。

ただし伝え方次第では自己PRの材料にもできます。今回は転職活動における空白期間のとらえ方と転職活動のポイント、空白期間に必要な社会保障の手続きについてご紹介します。

転職活動や療養、介護や育児などの理由で無職状態にある期間を空白期間、またはブランクといいます。転職活動において、空白期間の長さは意識されるポイントです。その理由として以下のような懸念点があげられます。

転職活動の平均期間は3〜6か月

転職活動の平均期間は3〜6か月とされています。退職後に転職活動を始めた多くの人が、半年以内に転職先を決めています。よって空白期間が半年程度なら、転職活動で企業にマイナスの印象を与えることはないでしょう。

ただし空白期間が半年以上になる場合には注意が必要です。空白期間の平均的な長さではないため、企業も「どうしてこんなに就職できない期間が続いているのだろう」と疑問に思うでしょう。

空白期間が長いほど企業が抱く懸念

空白期間が長いと、企業は求職者に対して以下のような疑問や懸念を感じます。

• 仕事に取り組む意欲が欠ける
• 柔軟性に欠ける
• 判断力やコミュニケーションスキルなどの職務能力が低い
• 採用に至らない問題を抱えている可能性

空白期間が長ければ「どうしてこんなに就職できない期間が続いているのだろう」と疑問に思うでしょう。そこから意欲やスキルに欠けていたり、問題を抱えていたりする可能性を考え、空白期間をマイナスに感じる面接官は少なくありません。

このような懸念を抱いているとわかれば、面接や履歴書においてとるべき対策も見えてくるでしょう。空白期間にマイナスイメージを抱かせないためには、企業の疑問や懸念を払拭する説明が必要です。 

空白期間に対する企業のマイナスイメージを撤回するためには、疑問や懸念を払拭する必要があります。面接や履歴書でしっかりと空白期間の理由や目的を説明したりその期間に行なっていたことを伝えたりすることが重要です。

面接時に違和感を与えない空白期間の過ごし方

空白期間の過ごし方として「何もしていなかった」と思われない理由を説明するとよいでしょう。たとえば以下のような理由が効果的です。

• 家族の介護をしていた
• 出産・育児に専念していた
• 病気やケガで療養していた
• 留学をしていた
• 資格の勉強をしていた

やむをえない事情や目標をもって取り組んでいたことを伝われば、空白期間に意義をもたせられます。あわせてなぜ空白期間が生じたのか、その期間に得たものや考えたことを明確に伝えましょう。たとえば留学や資格の勉強にあたっていたなら、どうしてそれをしようと思ったのか、将来的にどのようなことを成し遂げたいのかを説明します。

また介護や育児に専念していた場合にも、そのときに感じたことから仕事に生かせる経験や考え方をアピールするとよいでしょう。仕事へのモチベーションやスキル・キャリアアップに結びつけることで、企業が抱く空白期間への違和感を払拭できます。

【理由別】空白期間の説明方法

空白期間を説明するために履歴書や面接で使える例文をご紹介します。大切なのは、何もしていなかったと思われないように伝えることです。何を考え、どのように過ごし、その結果現在の転職活動や今後のキャリアプランにどのようにつながるのかを明確にしましょう。

家族の介護や産休・育休、自身の療養など個人的な事情であった場合

個人的な事情で空白期間が長引いた場合、その事情が解消されていることを伝えます。

• 父親の介護のために退職しましたが、現在は施設に入っており問題なく働けるようになったので転職活動をしています
• 出産、育児に専念していましたが、子どもを預けられるようになったため転職活動中です
• 病気療養していましたが医師から働いても問題ないとの診断をもらったので、新しい環境で仕事を再開するべく転職活動をしています

仕事ができない期間を乗り越えて、現在は支障なく業務にあたれることを説明します。ただしごまかしたり嘘をついたりしてはいけません。履歴書や面接で嘘をつくと、その場は切り抜けられても就職後のミスマッチにつながりかねません。企業と求職者の双方にとってよい採用活動にするためには、お互いに偽ることなく意見や想いを伝えることが大切です。

仕事を離れていた期間に新たな考えや経験を得た場合には以下のようにアピールするとよいでしょう。

• 子育てのために仕事を離れていましたが、この仕事に対する熱意を再確認しました
• 療養期間中に仕事に就いている間にはできなかったことにチャレンジし、新たな学びがありました

感じたことや考えたことが応募している企業での仕事につながることをアピールできれば、転職活動を有利に進められます。

留学や資格取得の場合

目標をもって物事に打ち込んでいた場合には、その理由や将来設計を具体的に説明します。たとえば以下のように伝えるとよいでしょう。

• 語学力を伸ばして世界で活躍するビジネスパーソンになりたいと思い、留学を決意しました
• この資格を取得して職務の幅を広げたいと考え、資格勉強に専念していました
• 留学でつちかった語学力を生かして、取引先との折衝からプロジェクトリーダーまで幅広く貢献したいと考えています

どのような経緯で、何を考えて留学や資格取得を決意したかを説明することで、熱意や想いの強さが伝わります。応募企業の業務領域に関わることであればより効果的です。学んだことをどのように生かして入社後はどう活躍したいのかを具体的にアピールすると、企業も採用後のキャリアプランを描きやすく、採用の後押しになるでしょう。

転職活動に難航した場合

特に打ち込んでいたことがなく、転職活動が難航している場合にはその旨をしっかりと伝えます。自分と企業のマッチングが難しかったことを説明し、応募企業ならそれが叶うことをアピールしましょう。

• 時間をかけてスキルの棚卸しをした結果、仕事に対する想いを整理して情熱を再確認できました。この空白期間は仕事に就いている間に見失ってしまったことに気づかせてくれた、重要な期間でした
• 転職活動を始めた当初は意欲が空回りしていました。業界研究や企業研究を重ねた結果、どうすれば必要とされる人材になれるかを考えるようになりました
• 強いこだわりをもって転職活動にあたってまいりました。さまざまな会社の企業研究をした結果、御社のような企業に出会えました

空白期間が長引いた理由を明確に、納得してもらえるよう説明することが大切です。マッチングが難航したり理想的な企業を探していたりした場合には、その理想や想いを伝えます。一般的な理由では納得されにくいので、企業研究を深め自己理解を進めて言語化できるとよいでしょう。空白期間が人材価値を高めたり思考の転換期になったりしたという伝え方も効果的です。空白期間が何もしなかった期間ではなく、必要な期間であったことをアピールしましょう。

転職活動の方法

転職活動の空白期間が長引いたら、転職のプロに相談してみるのも一手です。1人で転職活動をしている間には気づけなかった問題点や不足部分を指摘してくれるかもしれません。経験の棚卸しから転職活動の軸の設定、履歴書の添削や面接指導など転職に関わるさまざまなサポートが提供されています。希望の転職が叶うようサポートを得ることも大切です。

ハローワークを活用する

ハローワークは地域の総合的雇用サービス機関として全国に設置されています。居住地域の求人を多く取り扱っているので、民間の職業紹介サービスには掲載されていない情報を得られるかもしれません。また自宅から通える範囲にある場合が多く通いやすいというメリットがあります。求人紹介はもちろん、就職相談や面接対策など就職に関わるサービスを利用するのもよいでしょう。

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転職エージェントを活用する

スキルや希望条件にあわせて転職活動を進められるのが転職エージェントの強みです。専任のアドバイザーが転職活動をサポートするので、転職にかける想いや希望を相談しやすいでしょう。アドバイザーも経歴や希望条件をヒアリングしてよりよい求人を紹介してくれます。 近年ではさまざまな転職エージェントがサービスを提供しているので、複数社に登録して自分にあった転職エージェントを見つけるのもよいでしょう。

健康経営優良法人をチェック

健康経営優良法人は従業員の健康を身体的・精神的にサポートする、国の認定を受けた企業です。健康相談や健康診断、ストレスチェックを定期的に実施したり、働き方改革を行なって従業員にとって働きやすい環境を整備したりと先進的な取り組みを進めています。働き方や職場環境にこだわりがある人はチェックしてみるとよいでしょう。

退職時には社会保障の切り替え手続きが必要です。しっかりと手続きを済ませてから転職活動に臨みましょう。

健康保険の切り替え

退職にあたってそれまで使っていた健康保険証が無効になります。会社員のときは会社を通じて健康保険に加入していましたが、退職後は役所が管理する国民健康保険に加入しなければいけません。

医療費の3割負担をはじめさまざまな補助が受けられるので、いざというときのケガや病気に備えて退職後は早めに手続きを済ませましょう。手続きは退職後14日以内に居住する地域の役所で行います。

免除や猶予も可能な年金申請

退職すると厚生年金保険から脱退することになります。これまで会社とあわせて負担されていた厚生年金保険から、国民年金へ加入しなければいけません。退職後14日以内に、居住する地域の役所や税務署で手続きを行います。ただし空白期間で収入がなく、年金を納めるのが難しい場合には免除や猶予申請が可能です。窓口で相談してみるとよいでしょう。

失業保険の受給手続き

退職にあたって失業保険を受給できる場合があります。受給要件として自己都合退職の場合は通算12か月以上、会社都合退職の場合は通算6か月以上の間、失業保険を納めていたことが求められます。

ただし自己都合退職の場合は退職後2か月間の給付制限があるため注意しましょう。受給期間は離職の翌日から原則1年間です。退職後、失業保険の手続きをせずに1年以上の空白期間があるとそれ以降失業保険を受給できなくなるので注意してください。

転職活動における空白期間のとらえ方と転職活動のポイント、空白期間に必要な社会保障の手続きについてご紹介しました。転職活動ではあまりに長い空白期間に懸念を感じる企業も多くあります。しかし空白期間の理由は人それぞれ。その間に考えたことや行ったこと、それを生かしたキャリアプランをしっかりと組み立てることが重要です。伝え方次第では空白期間を自己PRの材料にできるでしょう。ご紹介したポイントを参考に、転職活動を有利に進めてください。

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