残業したくないのはわがまま？残業を断る理由と残業が少ない仕事を紹介

昨今「残業したくない」と思う人が増えています。しかし、その一方で「残業したくないと思うのはわがままではないか」と悩む人も少なくありません。本記事では残業を断る理由と残業が少ないおすすめの仕事を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

昨今はワークライフバランスを重視し、残業したくないという人が増えています。そもそもなぜ残業をしたくないのか、理由を探っていきましょう。主な理由として下記の3つが挙げられます。

• 好きな業務じゃない
• プライベートを優先したい
• 職場の雰囲気が苦手

好きな業務じゃない

プライベートを優先させたい

職場の雰囲気が苦手

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• 新入社員が残業したくない理由とは？残業のメリット・デメリットについて

働き方改革を掲げている日本ですが、残業時間の多さに悩んでいる人が大勢いるのが現状です。ここからは残業が多い理由について解説します。

人手不足のため

残業が多い理由としてまず挙げられるのが、慢性的な人手不足であることです。社員の人数と業務量が見合わない場合、一人一人に割り振られる業務量も当然多くなります。その結果、定時までには仕事が終わらず残業せざるを得ない状況が生まれます。

職場の風潮

「残業するのが当たり前」という風潮がいまだにある会社も多いです。たとえ自分の仕事が終わっていても「他の社員が残業しているから帰りづらい」「周りにどう思われるか気になる」という人もいるでしょう。

残業を評価するような上司がいる場合はなおさらです。

基本的には会社の規則や命令には従うものですが、残業を断ることが可能な理由もあります。

• 体調不良
• 育児・介護が必要な家族がいる
• 妊娠中または産後1年未満
• 違法な長時間残業

下記で詳しく解説します。

体調不良

体調不良のときは遠慮なく残業を断りましょう。無理して残業をし健康を害しては元も子もありません。

ただし体調不良が長期におよぶ場合は診断書を提出し、残業ができないことを明確にさせる必要があるでしょう。

育児・介護が必要な家族がいる

小学校入学前の子どもや、介護を必要とする家族がいる場合、月24時間、年間150時間以上の残業は断ることが可能です。厚生労働省による「時間外労働の制限」として定められています。該当する人は会社に説明して、残業ができない旨伝えましょう。

引用元：厚生労働省　時間外労働の制限

妊娠中または産後1年未満

妊娠中、または産後1年が経過していない場合、残業は断ることが可能です。労働基準法により定められており、残業を強制した会社は処罰の対象になります。

引用元：厚生労働省　労働基準法のあらまし（妊産婦等）

違法な長時間残業

36協定が締結されており、残業が月に45時間を超える場合や、残業をしても残業代が発生しない場合は残業を断ることが可能です。

また、特別条件付き36協定が締結されていても、月に100時間を超えるような状態は違法です。自分の健康を守るためにもきっぱりと断りましょう。

上記では残業の断れるケースを解説しました。ここからは残業を回避できる方法として、残業したくない人におすすめの対策法を紹介します。

業務の効率化

仕事のスピードが遅いことが原因で残業が発生している場合は、業務を効率化することで改善できます。

1日のスケジュールを組み、優先順位の高いタスクからこなすようにしましょう。余裕があれば前日にスケジュールを組むことをおすすめします。今の業務のなかで短縮化できる部分はないか、一度確認してみましょう。

上司へ相談

残業が難しいことを上司へ相談するのも1つの手段です。業務量の調整や残業の少ない部署へ異動など、相談することで対策をとってもらえる可能性もあります。

ただし、上司へ相談する前に、残業ができない理由をしっかり説明する準備をしておきましょう。

労働基準監督署へ相談

上司に相談しても解決しない場合は、労働基準監督署に相談する方法もあります。労働基準監督署から指導がいくことで、会社側も対策をしてくれる可能性は上がるでしょう。

しかし労働基準監督署が間に入ることで、会社との関係が険悪になる恐れも否定できません。慎重に検討すべきでしょう。

どうしても残業したくない場合は、残業が少ない仕事に転職するのも1つの手段です。ここからは、一般的に残業が少ないといわれる仕事について解説していきます。意外な職種もあるかもしれません。

勤務形態がシフト制

工場作業員・警備員・介護職などのシフト制勤務は、交代で次の人に引き継ぐために残業が発生しにくい特徴があります。どの職種もスケジュールが決められているため、よほどのことがない限り定時で帰れる確率が高いでしょう。

受付時間が決められている

受付・地方公務員・医療事務・コールセンターなどは、受付時間が決められているため残業が発生しにくいといえるでしょう。伝票入力や電話対応などの事務作業はトラブルが起こりにくく、女性人気が高い傾向があります。

個人で仕事をする

ルート販売や営業は個人で業務を遂行することが多いため「自分は定時で上がれるけれど周りの人を手伝わなければならない」という事態になりにくいのがメリットです。基本的に、自分の業務が終わりさえすれば定時で上がりやすい職種といえます。

健康経営優良法人に認定されている企業へ転職する

健康経営優良法人とは「残業が少なく従業員が安心して働ける環境が整っている」と、経済産業省に認められている企業を指します。健康経営優良法人に認定されている企業であれば、どのような職種でも好環境のもとで働くことが可能です。

残業時間の少なさだけでなく、福利厚生や給与面においても期待できるでしょう。健康経営優良法人に認定された企業は、求人広告や自社ホームページに記載したり、認定ロゴマークを掲載したりしているので、チェックしてみましょう。

下記では「健康経営銘柄2023」に選定された企業の一部をご紹介します。

• 株式会社ニッスイ
• 日本国土開発株式会社
• 明治ホールディングス株式会社
• アサヒグループホールディングス株式会社
• サントリー食品インターナショナル株式会社
• 株式会社ニチレイ
• 株式会社ゴールドウイン
• ニッポン高度紙工業株式会社
• 株式会社トクヤマ
• 第一工業製薬株式会社
• 富士フイルムホールディングス株式会社
• ライオン株式会社
• 協和キリン株式会社
• ニッタ株式会社
• 株式会社神戸製鋼所
• 古河電気工業株式会社
• 住友電気工業株式会社
• アネスト岩田株式会社
• オムロン株式会社
• セイコーエプソン株式会社
• 浜松ホトニクス株式会社
• トヨタ自動車株式会社
• 株式会社島津製作所
• ヤマハ株式会社
• 大阪瓦斯株式会社
• 株式会社商船三井
• 日本航空株式会社
• ＡＮＡホールディングス株式会社
• ソフトバンク株式会社
• 丸紅株式会社
• 豊田通商株式会社
• 三井物産株式会社
• 株式会社丸井グループ
• 株式会社三井住友フィナンシャルグループ
• 野村ホールディングス株式会社
• リコーリース株式会社
• 三井不動産株式会社
• 株式会社パソナグループ
• 株式会社バリューＨＲ
• 株式会社アドバンテッジリスクマネジメント

引用元：経済産業省　健康経営優良法人認定制度

残業したくないと思うことは甘えでもわがままでもありません。長時間の残業は、肉体的にも精神的にも辛いことでしょう。無理して健康を害しては本末転倒です。本記事で解説した対策法を試すとともに、健康経営優良法人に認定されている企業への転職を検討してみてはいかがでしょうか。参考になりましたら幸いです。